こんにちは。くりすです。
人材派遣、紹介会社にて人材コーディネーター兼営業職として働いて7年目になります。
転職を検討してるけど近い将来妊活もしたい、と考えている方も中にはいらっしゃるかと思います。
反対に、今後妊活をするにあたって、今の職場環境では不安を感じるために今のうちから転職を検討したいと思った方もいるでしょう。
転職とゆくゆくの妊活を考えた時、どのような職場を選ぶべきか知りたい。
転職と妊活を考えた時の、注意点を知りたい。
そんな不安をお持ちの方のために、転職と妊活をする際に考えるべきポイントと注意点をいくつかご紹介致します。
どちらも諦めることなく、より良い職場環境にて安心して妊活がスタートできるよう、是非参考にしてみて下さい。
1.転職活動と妊活〜求人選びのポイント〜
1-1通勤距離
妊娠中そしてワーママとして小さな子を保育園へ預けながら仕事をすることになった際、通勤距離に関しては近いに越したことはないでしょう。
妊娠初期はつわりなどでただただ普通の生活をしているだけでも身体がしんどく、場合によっては電車で座れる場合でも具合が悪くなってしまうこともあるでしょう。
また安定期に入ってからも、だんだんと大きくなるお腹を抱えながら通勤するのはとても負担が大きいものです。
妊娠中は自分が想定していないような思わぬトラブルもあったりするので、体力に自信がある方でも注意は必要です。
また、出産後、実際に子供を保育園へ預けてワーママとして働くようになると受けるのが保育園の洗礼。
今までは家庭保育で一度も熱を出したり体調不良になったことがない子でさえ、保育園へ通い始めると色々な風邪やウイルスなどをもらい、保育園からお迎えの呼び出しがあることでしょう。
その時に、通勤距離が遠いとお迎えへ行ってあげられるまでにも時間がかかってしまいます。
旦那様や祖父母など頼れる環境がない場合には、できる限り自宅や保育園から近い職場を選べるのに越したことはないですよね。
また、職場から保育園までの距離が遠いとお迎えの時間に間に合わなかったり、毎回延長保育で追加料金を支払わなくてはいけなくなったり、、という可能性もあり得ます。
せっかく時短をしても通勤距離が長いために、保育園のお迎えに間に合わないとなってしまわないよう注意をしましょう。
1-2.労働環境
今ではリモートワークやフレックス制、時短勤務など様々な働き方を取り入れる企業が多くなりました。
リモートワークが可能であれば、通勤時間や化粧などの準備時間を節約できたり、休憩時間には家事を進めたりなど仕事以外の時間を増やすことができるでしょう。
またフレックス制であれば、通勤時間を自分で決められるため、家事や育児などを考えたうえで柔軟に対応することも可能になります。
時短正社員制度があれば、正社員と同様の待遇を受けながら勤務時間を短くしてもらうことが可能です。
また、そもそも実働8時間勤務の会社もあれば、実働7時間の会社もあります。
それから、まだまだ数は少ないですが週休2日制ではなく、週休3日制をとっている企業もあったりします。
こういった家庭との両立がしやすいような土台のある企業を見つけられると良いですね。
1-3.産休、育休の取得実績
産休については労基法に基づき産前産後、出産をする女性皆が対象に取得が義務づけられているのに対し、育休は各企業によって育休取得に関する細かな条件が定められているため、都度取得する条件の確認が必要になります。
多くの場合、「同一事業主に1年以上雇用されていること」が条件としている企業が多いため、転職後すぐに妊娠することができた場合、出産までに1年間の雇用がないと育休の対象外となってしまう可能性があるため注意が必要です。
育休取得の対象外となってしまうと、産後8週間が過ぎたら復帰の必要があります。
これらの産休、育休については、実際にこれまでの職員で取得をされた実績があるのかも確認しておきましょう。
産休、育休の取得が可とされていても、実際にこれまでの間で産休、育休を取得された実績はない職場もあるので注意が必要です。
また、実際にその職場で産休、育休を取得して現在ワーママとして働いている方が多い職場であれば、比較的周りの理解もスムーズに得られたり、子持ちの方でも働きやすい環境ができていることも多いので安心です。
実際に働いている社員の年齢層、そして子持ちの方の比率なども事前に伺えると働きやすさの参考になるかもしれません。
2.転職活動と妊活〜面接時の注意点〜
20〜30代の既婚者であれば、面接時に今後の家族計画について質問をされることもあるでしょう。
ですが、法律上、男女雇用機会均等法により性別を理由とする差別での選考をしてはいけないと定められているので、今後妊活予定であったとしてもそれを理由での不採用は基本的にNGとされています。
とはいえ実際のところ、企業側としても人員体制を整える必要があるため、もし育休産休などで近い将来人員が減る可能性があるのであれば事前に把握しておきたいというのも本音でしょう。
もしもそういった妊娠希望の有無に関わるような質問があった時、採用されたいがために嘘までついて”妊娠希望はない”といった回答をするのはあまりよろしくありません。
実際に入社後すぐに妊娠が叶った際、自分自身も会社側も、気持ち良く純粋に喜べる間柄でいたいですよね。
そのために上手い回答例としては、
①”いずれ” “ゆくゆくは”考えているという伝え方をする
②妊娠希望ではあるが、”産後は早く復帰したい” “子供がいても長く働きたい”など働く意欲を見せる
などをすれば決して悪い印象にはならないでしょう。
もしくは、プライベートのことなので、否定も肯定もせず答えない(＝回答は濁す)というのもアリです。
3.転職活動と妊活〜入職後の注意点〜
3-1.産休、育休手当
前述のとおり、産休については労基法に基づき、産前産後、出産をする女性皆が対象に取得が義務づけられているのに対し、育休は各企業によって育休取得の条件が異なります。
一般的に育休取得の条件として「同一事業主に1年以上雇用されていること」を条件としている企業が多いです。
ただし、育休の取得には細かな条件が定められており必ずしも全ての企業が上記の条件としているわけではないので、入社前にしっかりとその企業の育休取得条件は確認しておくのが良いでしょう。
もし入職後すぐに妊娠することができた場合、法律上産休は取得することが出来ても、育休は取得することなく、すぐに職場への復帰が必要になる可能性もあり得ます。
育休取得を考えているのであれば、妊娠しても実際に出産するまでには約10ヶ月かかりますので、それをふまえた上で妊活をスタートするタイミングを考える必要が出てくるでしょう。
3-2.有給
妊娠をすると、多くの方がつわりでの体調不良や安定期に入ってからもマイナートラブルなどを経験したり、大きくなっていくお腹を抱えながらの勤務に苦労される方もいらっしゃることでしょう。
そういった体調不良時にお休みが必要となる際、有給がないと欠勤扱いになってしまいます。
欠勤扱いになってしまうと、正社員であってもその分給料が減ってしまうので極力避けたいですよね。
基本的に有給が発生するのは、入社後半年が経過してから付与とされている企業が多いです。
また2019年からは、年次有給休暇が年10日以上付与されている場合、年5日の年次有給休暇を確実に取得させることを義務として定められたこともあり、有給が消化しやすい環境にも近づいているかと思います。
妊娠による体調不良はなかなか自分の努力や気力でコントロールできるものではないので、体調不良になってしまうことも想定した上で、有給取得と消化ができる環境を整えておけると安心ですね。
4.まとめ
いかがでしたでしょうか。
転職と妊活、どちらも人生における大事な事柄だからこそ、満足のいく環境で安心してと行えると良いですよね。
妊活を考えるにあたり、今後の働き方自体に何かお迷い中であれば、ぜひ気軽に転職エージェントのコーディネーターへ相談してみてくださいね。
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